長野県岡谷市における『地中熱シンポジウム ~地中熱利用の現状と展望~』
※終了しました
地中熱利用促進協会では、長野県岡谷市において『地中熱シンポジウム ~地中熱利用の現状と展望~』を下記のとおり開催いたします。
詳しくは掲載の案内をご参照の上、所定の申込用紙にてお申込み下さい。
記 | |
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日時: | 平成25年5月18日(土)13:00~16:30 |
会場: | 『テクノプラザおかや』大研修室(岡谷駅より徒歩1分) |
主催: | 特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会 |
後援: | 岡谷市、岡谷市民新聞社、長野日報社、新建新聞社 |
長野県岡谷市における『地中熱シンポジウム ~地中熱利用の現状と展望~』参加申込書(ワードファイル)
第7回地中熱基礎講座
<終了しました>
協会では、地中熱利用について基本から勉強したいという方を対象として、基礎講座を開催しています。過去に6回開催していますが、毎回、定員を越える参加希望があり、好評をいただいています。基礎講座では、オーム社から出版されています「地中熱ヒートポンプシステム」を教材として、成田樹昭教授をはじめ一流の先生方に講義をしていただき、2日目の午後には、見学会も計画しています。多くの方のご参加をお待ちしています。
第7回地中熱基礎講座を5月14日(火)-15日(水)に川崎市産業振興財団 9F第3研修室にて開催されます。
定員は60名です。
お早めに所定の参加申し込み書に記入の上、メールまたはFAXで事務局までお送りください。
第7回地中熱基礎講座 ご案内・受講申込書(PDFファイル)
第7回地中熱基礎講座 ご案内・受講申込書(ワードファイル)
第7回地中熱基礎講座 プログラム(PDFファイル)
【会員の皆様へ】将来の協会のあり方タスクフォース報告書について
将来の協会のあり方につき、平成24年7月以降、タスクフォースによる検討を重ねてまいりましたので、その報告書を会員専用ページに掲載しました。
是非ご覧下さい。
- 会員専用ページ
※こちらは会員のみご覧いただけます。
平成25年度地中熱利用予算関連情報
平成25年度地中熱利用関連の新規予算公表されましたので、2月25日に地中熱利用促進協会が開催いたしました説明会において、経済産業省と環境省からご説明をいただきました。
その説明資料を掲載しましたのでご覧下さい。
以下の資料に記載のない補助金についても、地中熱利用に関連するものについては協会のホームページで随時お知らせする予定です。平成24年度の補助金については、すでにホームページの補助金に掲載していますので、ご参考にしてください。
- 経済産業省・地中熱等関連支援措置の紹介(PDFファイル)
- 環境省・地中熱利用に関する環境省の 取組について(PDFファイル)
「平成25年度 経済産業省・環境省関連新規予算説明会」
平成25年度の政府予算案が公表されましたので、地中熱利用促進協会は、経済産業省と環境省にお願いをして、関連する新規予算についてご説明をいただくことになりました。
参加を希望される方は、申込書にご記入にうえ、地中熱利用促進協会までお送りください。-終了-
日 時 | : | 平成25年2月25日(月)10:00~11:30(受付開始10:00) | ||
会 場 | : | 東京都千代田区 内幸町ホール 東京都千代田区内幸町1丁目5−1 03-3500-5578 http://www.uchisaiwai-hall.jp/data/koutsu.html |
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主 催 | : | 特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会 | ||
プログラム | : | 10:30-10:35 | 挨拶 地中熱利用促進協会 理事長 笹田 政克 | |
10:35-11:00 | 経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 政策課制度審議室 「再生可能エネルギー熱利用高度複合システム実証事業」 |
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11:05-11:30 | 環境省 水・大気環境局 土壌環境課地下水・地盤環境室 「先進的地中熱利用ヒートポンプシステム導入促進事業」 |
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参 加 費 | : | 無料(先着150名で締め切ります。) |
申込書
下記リンクよりダウンロード下さい。
平成25年度 経済産業省・環境省関連新規予算説明会申込書(wordファイル)
申し込み先: | 特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会 〒167-0051 東京都杉並区荻窪5-29-20 担当者 事務局長 服部、赤木 Tel/Fax: 03-3391-7836(事務局) E-mail: geohpajs@geohpaj.org |
平成24年度 第2回 地中熱利用シンポジウム「都市部における再生可能エネルギー熱利用」終わりました
平成24年度 第2回 地中熱利用シンポジウム
「都市部における再生可能エネルギー熱利用」
日時: | 平成25年2月25日(月)午後1時~5時まで 受付開始12:30 | |
会場: | 東京都千代田区 内幸町ホール | 東京都千代田区内幸町1丁目5−1 03-3500-5578 http://www.uchisaiwai-hall.jp/data/koutsu.html |
主題: | 「都市部における再生可能エネルギー熱利用」 都市部で活用できる熱エネルギーとして地中熱のほか下水熱、河川熱などを取り上げ、それらの熱利用の現状をいくつかの導入事例をもとに紹介するとともに、こらからの都市部における再生可能エネルギーの熱利用について、複合的利用の可能性も視野にいれながら展望する。 |
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主催: | 特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会 | |
後援: | 東京都環境局 |
プログラム
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参加費: | 無料 (但し、講演資料代:協会会員1,000円、非会員2,000円) |
懇親会: | 17:30より、「天空飲茶酒家」 東京都中央区銀座7-2-20 パシフィック銀座ビル8F 会費4,000円 |
第1回 地中熱施工講座案内
※終了しました。
第1回 地中熱施工講座案内
協会は、平成22年3月以来、基礎講座を6回開催してまいりました。今年から従来の基礎講座を拡充再編し、基礎講座、設計講座、施工講座の3講座からなる地中熱講座といたしました。
このたび、協会の施工マニュアルが完成に近づいたため、これをテキストとし、各章を執筆していただいた専門家を講師として、第1回地中熱施工講座を開催することとなりました。基礎講座から一歩進んで、地中熱利用の工事施工に必要な内容が網羅されています。
施工講座: 開催日程 2013年2月19日(火)
会 場: 東京都千代田区九段下 スター貸し会議室 第2、3会議室
東京都千代田区九段北1-12-3 井門九段北ビル2F
参加費: 会員14,700円、非会員21,000円
プログラム
時間 | 講義内容 | 講師 |
09:00 | 受付開始 | |
09:30~09:35 | 開会挨拶(5分) | 地中熱利用促進協会理事長 笹田 政克 氏 |
09:35~09:50 | 第1章 序論(15分) | |
09:50~10:30 | 第2章 設計フロー(40分) | ジオシステム(株) 高杉 真司 氏 |
10:30~11:30 | 第3章 事前調査・熱応答試験(60分) | 産総研 内田 洋平 氏 ジオシステム(株) 舘野 正之 氏 |
11:30~11:40 | ****休憩**** | |
11:40~12:40 | 第4章 地中熱交換器/熱交換方式(60分) | (株)イノアック住環境 小野 雅敏 氏 シーシーエス(株) 山田 知矢 氏 |
12:40~13:40 | ****昼食**** | |
13:40~14:40 | 第4章 地中熱交換器/掘削方法(60分) | (株)日さく 芝宮 一郎 氏 |
14:40~15:40 | 第5章 配管(60分) | 東急建設(株) 中川 政一 氏 |
15:40~15:50 | ****休憩**** | |
15:50~16:40 | 第6章 ヒートポンプ(熱源機)と熱源補機(50分) | サンポット(株) 岡本 淳也 氏 |
16:40~17:20 | 第7章 試運転、第8章 維持管理(40分) | ゼネラルヒートポンプ工業(株) 柴 芳郎 氏 |
17:20~17:40 | 理解度テスト(20分) | |
17:40~17:45 | 閉会挨拶(5分) | 地中熱講座Gリーダー 高橋 宜宏 氏 |
18:00~ | ****懇親会**** | 会場:未定、会費5,000円 |
お申し込みは、別紙 申し込み用紙 に記入して、協会までメールまたはFAXでお送りください。
Mail:geohpajs@geohpaj.org FAX:03-3391-7836
平成24年度環境技術実証事業 ヒートアイランド対策技術分野 (地中熱・下水等を利用したヒートポンプ空調システム) における実証対象技術の選定について
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平成24年度環境技術実証事業 ヒートアイランド対策技術分野 (地中熱・下水等を利用したヒートポンプ空調システム)における実証機関である特定非営利活動法人地中熱利用促進協会は、実証対象技術を選定し、環境省の承認を得ましたので、お知らせいたします。 | |||||||
1.実証対象技術の選定 2.今後の予定 <問い合わせ先> |
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参考(背景・経緯) 環境技術実証事業は、既に適用可能な段階にありながら、環境保全効果等についての客観的な評価が行われていないために普及が進んでいない先進的環境技術について、その環境保全効果等を第三者が客観的に実証することにより、環境技術を実証する手法・体制の確立を図るとともに、環境技術の普及を促進し、環境保全と環境産業の発展を促進することを目的とするものです。 本技術分野では、ヒートアイランド対策技術のうち、「地中熱・下水等を利用したヒートポンプ空調システム」※の実証試験を行っています。 |
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別紙 |
平成24年度 環境技術実証事業 ヒートアイランド対策技術分野 (地中熱・下水等を利用したヒートポンプ空調システム) における実証対象技術 募集要領(追加募集)
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節電に最も効果のある地中熱ヒートポンプ
平成24年7月24日 | |
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NPO法人 地中熱利用促進協会 | |
原発事故以降の電力不足の中で、今年も節電への対応に苦しい取り組みをされているのではないでしょうか。節電・省エネをお考えの皆様に地中熱を利用した節電法についてご紹介します。毎年、夏の午後のピーク電力への対応が、節電においては最も切実な問題です。夏の暑い時期にこれ以上の節電というと、あとは快適性を犠牲にして冷房を切ったりするしかないと思われている方も多いと思います。しかし、その選択肢は熱中症のリスクを抱えていますし、そこまで行かなくとも作業能率の低下という問題が残ります。
自然界には意外に身近なところに冷たい場所(冷熱源)があります。皆様の足下にある地中の温度は年間通して一定しており、ほぼその地域の年平均気温と同じです。この地中にある熱(地中熱)は、夏は冷熱源として、冬は温熱源として利用できます(図1)。 |
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地中熱を利用した エアコン(地中熱ヒートポンプ:図2)を使うと、通常の空冷エアコン(空気熱源ヒートポンプ)に比較して格段に少ないエネルギーで冷房ができます。その原理を簡単に説明します。熱は温度の高いところから低いところに向かって流れます。従って、空冷エアコンで室内の排熱をするためには、室外機から放熱する際の 温度を、外気温より高くする必要があります。その状況は、エアコンの室外機からの熱風を体感された方にはご理解いただけると思います。特に夏の暑い日は放熱のために、より多くの電力が使われることになります。一方、地中熱ヒートポンプでの放熱先の地中は、夏は冷えていますので、たやすく熱が逃げてくれ、少ないエネルギーで室内の排熱が可能になります。地中熱ヒートポンプは空冷エアコンより格段に少ない電力で冷房ができるのです。 この仕組みから、特に夏に多くの電力を消費する酷暑日ほど、地中熱ヒートポンプの節電効果が大きくなることを理解していただけると思います。冬の暖房も同じです。冬季には逆に地中の温度が気温より高くなっていますので、地中熱ヒートポンプによる暖房が効率的にできます。昨年は節電で石油ストーブが売れましたが、化石燃料の消費は地球温暖化対策だけでなく貿易収支の面からも問題です。地中熱のような国産の熱エネルギーを使っての節電が望ましい姿だと思います。 業務用の地中熱ヒートポンプと空冷エアコンの実績値を比較してみると、空調を地中熱にした場合、少なく見積もっても消費電力は3分の1程度削減できる見込みです(図3)。また、地中熱利用は、冷房排熱を外気に放熱しませんのでヒー トアイランド対策にも効果的です。外気が高温にならない分だけ、冷房の電力消費を抑えることができますので、これも節電に加算されます。日本地熱学会では地中熱利用が普及した際のヒートアイランド現象抑制効果も考慮すると、空冷エアコン利用時と比べ、冷房時の消費電力は半分程度になると試算しています。 |
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それでは、地中熱ヒートポンプの導入により、夏の電力のピークカットにどの程度の貢献ができるでしょうか。東電管内の業務用空調について見ると、夏の冷房需要が1,000万kWあります(図4)。地中熱ヒートポンプの導入による電力削減に、ヒートアイランド抑制効果による電力削減を加え半分が削減できるとすると、東電管内の業務用だけでも500万kW程度の節電効果になるものと考えられます。これに家庭用の空調も考慮し全国規模で予測してみると、東電の電力供給は全国の約3割ですので、日本全体では地中熱ヒートポンプの導入による節電効果は1,000万kWを大きく超える規模になるものと推定されます。 そうはいっても、地中熱の利用はまだわずかです。これは認知度が低いこともさることながら、初期コストが割高であることが普及の障壁となっています。地中熱利用による省エネ効果で、ランニングコストは大幅に削減できますので、長期にわたって利用すれば初期投資は回収できるわけですが、その回収年数が10年以下になってい る設備はまだ少ないのが現状です。しかし、2010年に地中熱は再生可能エネルギーとして国に認知され、国からの助成が受けられるようになりました。経済産業省による再生可能エネルギー熱利用の助成事業や、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス推進事業等では、地中熱ヒートポンプへの導入支援の補助金があります。新エネルギー導入促進協議会、環境共創イニシアチブが、2012年度の助成事業の窓口となっています。このほか、地域によっては地方公共団体からの助成も受けられます。 地中熱ヒートポンプは、今年5月に開業した東京スカイツリーでも、高効率な冷暖房システムの中で活用されています。ここ数年全国的に地中熱ヒートポンプの導入が増えてきています。これから地中熱利用の普及が進展すれば、再生可能エネルギーの熱利用分だけ、発電所の設備容量を削減することが可能になります。節電・省エネの有力な手段ですので、新築や設備更新の際に是非地中熱の利用をご検討ください。 |
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節電に最も効果のある地中熱ヒートポンプ (pdf版資料:235kB) |
平成24年7月 地中熱利用シンポジウム開催のご案内
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地中熱利用促進協会主催 第6回地中熱基礎講座を開催致しました。
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再生可能エネルギーの急速な広まりが期待される現在、地中熱に係わる講習会の必要性が高まっております。NPO法人地中熱利用促進協会では、第6回地中熱基礎講座を以下のとおり開催いたします。是非、ご参加のご検討を宜しくお願い致します。 | ||||||||||||
1.開催期間と場所
2.募集人員および申込方法
3.講座テキスト
4.見学場所
5.受講証明書
6.参加費
7.お申込み先
8.その他地中熱講座の案内
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震災復興に取り組まれている皆様へ
平成23年6月7日 |
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NPO法人 地中熱利用促進協会 |
1.はじめに このたびの東日本大震災で被災された皆様に心よりお見舞いを申しあげます。 東日本大震災とそれに伴う原発事故を受けて、わが国のエネルギー政策の見直しが始められています。再生可能な自然エネルギーがこれからの日本のエネルギーを担う1つの柱として注目を集めていますが、これからご紹介する地中熱は、日本中どこでも安定的に利用できる自然エネルギーです。地中熱は昨年改訂されたエネルギー基本計画に初めて取り上げられましたが、まだ国民の皆様に十分認知されている状況にはありません。環境性に優れた地中熱の利用についてご理解いただき、地中熱を被災地の復興に活用していただけますよう、これまでこの分野で数多くの経験をもつ地中熱利用促進協会は、この提言を作成いたしました。 地中熱利用促進協会は、設立8年目を迎えたNPO法人で、国民の生活環境の向上に寄与することを目的にして、地中熱利用に関する知識と地中熱利用技術の普及促進の活動を行っています。環境関連の展示会への出展やホームページ等での広報、市民相談等を通じて、多くの方に地中熱の優れた特性を知っていただくとともに、シンポジウムや講習会の開催、施工管理マニュアルの作成等で、地中熱利用技術の普及に努めてきています。2011年5月18日時点での当協会の会員数は、団体会員125社、個人会員41名、大学・官庁等の賛助会員53名です(http://www.geohpaj.org/index.htm)。 この度の東日本大震災からの復興に向けて、当協会では震災復興のタスクフォースを結成し、これまでの経験と実績をもとに、将来の日本のモデルになるような自然エネルギーを使った持続可能な社会を実現するために、地中熱利用でどのような貢献ができるかを検討いたしました。この提言はそのタスクフォースでの検討結果を取りまとめたものです。当協会ではすでに4月19日に節電・省エネに向けた緊急アピールとして「切り札は地中熱ヒートポンプによる冷暖房です」を発表し、ホームページに掲載しておりますので、この提言とあわせてご活用ください。 2.地中熱とは 地球のエネルギーである地熱と地中熱は、太陽、風力、水力、バイオマスとともにポテンシャルの大きな自然エネルギーです。同じ地球のエネルギーでも、発電に利用される地熱エネルギーの分布が、火山の周辺の場所などに限られているのに対して、年間通して温度変化の小さい地中の熱的特性を活用する地中熱は、日本中どこでも利用できます。地表から10mくらいの深さのところでは、その場所の年平均気温とほぼ同じ温度になっており、年間を通してその温度はほとんど変化しませんので、地中熱では夏冬の地温と気温の温度差をエネルギーとして利用します(図1)。 このように気温が変化しても地温が一定であることは、昔から農村でもよく理解されており、野菜を一定温度の場所に貯蔵する「むろ」として、地中が活用されてきました(図2)。地中の温度が一定であることは住宅にも利用されており、私たちの先祖は縄文時代に竪穴住居に住んでいましたが、これも夏冷たく、冬暖かい地中熱をうまく取り入れた方法です(図3)。 3.地中熱の利用 年間通して温度が一定の地中熱は、いつでもどこでも利用できる状態にあります。現代の技術を使うと、この地中熱はどのように利用できるでしょうか。 地中熱ヒートポンプシステムは、一般住宅のほか、オフィス、店舗、学校、病院、宿泊施設、温浴施設、老人ホームなどの福祉施設、道路や駐車場の融雪施設などで、冷暖房、給湯、融雪に利用されています。特に、熱需要の多い病院、温浴施設、福祉施設は、地中熱の利用に向いており、また、最近では待機中の消防自動車の保温のため北海道の消防署での導入が進んでいます。 4.地中熱ヒートポンプの優れた点 地中熱ヒートポンプシステムは、自然エネルギーである地中熱を使い、また省エネ機器であるヒートポンプを使っていますので、環境性能は抜群です。これまで石油を暖房に使っていた施設で地中熱ヒートポンプに代替すると、大きな省エネ効果とともに大きなCO2削減効果が得られます。たとえば、青森県の公共施設に地中熱ヒートポンプシステムを導入した例で見ると、省エネ率が46%、CO2削減は50%となっています(図5)。 5.地中熱の普及状況 地中熱ヒートポンプの利用は、近年欧米諸国において急速に広がりつつあります。図6では5年ごとのデータを比較していますが、アメリカが一番普及しています。世界的に見ると地中熱は、他の自然エネルギー同様にこの15年間に大きな伸びを示しています。アジアでは中国の伸びが大きく、アメリカに次ぐ設備容量となっています(図6)。 6.他の再生可能エネルギーとの違い 地域では様々な自然エネルギーが利用できますが、それぞれに利用できる場所、時間帯の制約があるものが多く、利用形態も様々です。これらの自然エネルギー比較してみると、それぞれの自然エネルギーの特性が見えてきて、利用者側のニーズや利用場所との関係でエネルギーを選択することができると思います(表1)。 7.地中熱を利用したコミュニティ再生 昨年出された新成長戦略では、「グリーン・イノベーション」が成長分野のトップに挙げられています。環境・エネルギー大国を目指すグリーン・イノベーションでは、低炭素社会を実現するのみならず、新しい価値の創出により経済成長を牽引することが求められており、自然エネルギーの大量導入が大きな要素となることは確実です。そして、原発事故を伴う3月11日の東日本大震災は、この自然エネルギーに向かう流れを、大きく加速しました。 このイメージ図では、地中熱を利用したコミュニティの再生を描いています(図7)。建物が大都市のように密集せず、この図に描かれている程度の建物間隔でコミュニティが構成される場合、自然エネルギーである地中熱の利用で、それぞれの施設の冷暖房・給湯・融雪の熱エネルギーは、全て賄うことができます。しかし、地中熱の場合は、電気をつくることができませんので、コミュニティに必要なエネルギーを100%自然エネルギーで賄うには、住宅や建物を活用した太陽光発電や、近隣の立地条件のよい場所での風力発電や小水力発電との組み合わせが必要となります。さらに、バイオマスや太陽熱もそれぞれの特徴と地域の社会構造を考慮して組み合わせていけば、それぞれの地域で自然エネルギーのベストミックスができるはずです。 8.地中熱の取り出し方 最後に地中からの熱の取り出し方について説明します。地中熱利用ヒートポンプシステムでは、熱源を地中そのもの(土壌、地層、岩盤など)に求めるか、地中から汲み上げた地下水に求めるかで、システムの構成が異なります。地中そのものに熱源を求める場合は、図8にあるような地中熱交換器を設置します。地中熱は熱交換器中のパイプの中を流れる水(不凍液)を通して採放熱されます。このシステムはクローズド型(あるいはクローズドループ)と呼ばれます。もうひとつのシステムは、地中の帯水層中から汲み上げた地下水から採放熱するもので、地下水は外界の一部となっていますのでオープン型(あるいはオープンループ)と呼ばれます(図9)。熱源の利用が効率良く行われれば、地中熱の導入コストが下がります。 8.1.クローズド型 ・水平型熱交換器 8.2.オープン型 ・井戸水 ・農業用水 ・工業用水 9.おわりに 東日本大震災からの復興にあたって、創造的な復興が唱えられています。復興会議の原則4は「自然エネルギー活用型地域の建設」です。自然エネルギーを活用した創造的なエネルギーシステムを東日本につくるチャンスです。また、自然エネルギーを利用したスマートコミュニティの概念を実現できるチャンスでもあるはずです。被災地に再生されたコミュニティが、これからの日本を先導するエネルギーモデルとなったら素晴らしいと思います。自然エネルギーの活用においては、この提言で述べた地中熱もその一翼を担うことができると信じています。 NPO法人地中熱利用促進協会では、東日本の被災地復興への支援を続けていきますので、地中熱利用に関するご質問、ご意見がありましたら、協会事務局まで御連絡をお願いいたします。 |
震災復興に取り組まれている皆様へ(pdf版資料:826kB) |